住宅関連の関連銘柄
総合不動産最大手級。東京中心にオフィスビル、マンション開発。住宅リフォームで独自の強み<br>【連結事業】不動産賃貸43(46)、不動産販売31(24)、ハウジング18(7)、ステップ7(31)、他1(30)(2026.3)
賃貸住宅や商業施設、物流などの事業施設の3事業が柱。戸建てや都市開発も。海外深耕に注力<br>【連結事業】戸建24(12)、賃貸26(10)、マンション5(2)、商業23(13)、事業20(11)、環境エネルギー2(10)、他0(8) 【海外】 18(2026.3)
総合化学企業。ヘルスケア、住宅、マテリアルが利益の柱。電子部品、医薬・医療機器など事業多彩<br>【連結事業】ヘルスケア22(13)、住宅35(9)、マテリアル42(5)、他1(6) 【海外】 55(2026.3)
ハウスメーカーの雄。戸建てから賃貸住宅、マンション等に展開。国内外で不動産開発も<br>【連結事業】戸建・賃貸住宅他32(12)、リフォーム・賃貸住宅管理21(11)、仲介不動産マンション都市再開発16(14)、国際31(3)、他0(19) 【海外】 31(2026.1)
賃貸住宅の建築請負から一括借り上げで圧倒的な存在感。賃貸仲介も首位。配当性向5割メド<br>【連結事業】建設27(8)、不動産賃貸61(7)、不動産開発7(13)、金融1(20)、他4(16)(2026.3)
東急系の総合不動産大手。ビル賃貸が利益柱。リゾート開発や再エネ、老健施設など業容多彩<br>【連結事業】都市開発32(19)、戦略投資11(9)、管理運営28(7)、不動産流通29(18)(2026.3)
注文住宅の国内大手。利益柱の米国事業は戸建て分譲と集合住宅開発を展開。持分適用に熊谷組<br>【連結事業】木材建材10(5)、住宅26(7)、建築・不動産62(8)、資源環境1(-5)、他1(17) 【海外】 63(2025.12)
戸建て分譲住宅のガリバー、全国シェア3割。パワービルダー6社が13年に経営統合して発足<br>【連結事業】戸建分譲81、マンション分譲6、請負工事6、他7(2026.3)
傘下に家電量販首位ヤマダデンキ。M&Aで注文住宅も業界上位に。デンキが大塚家具吸収合併<br>【連結事業】デンキ78(0)、住建20(3)、金融0(27)、環境2(4)、他1(2)(2026.3)
単身者向けアパート転貸が主力。18年に施工不備が発覚。ソフトバンク系ファンドの支援受ける<br>【連結事業】賃貸97(10)、シルバー3(-8)、他0(-139)(2026.3)
地方圏主体に戸建て中古再生事業を全国展開。業界トップ。ニトリHDと17年資本業務提携<br>【連結事業】中古住宅再生100(2026.3)
賃貸住宅の建設、仲介・管理の一体展開に特長。営業店舗は「ピタットハウス」。子会社で出版も<br>【連結事業】建設30(9)、賃貸・売買仲介8(32)、不動産管理41(14)、分譲不動産3(1)、出版3(21)、ホテル・高齢者支援12(11)、コンサル他4(12)(2026.3)
ホームセンター業界2位。「DCM」や「ホダカ」、小型店「ニコット」を展開。M&Aに積極的<br>【連結事業】園芸14、インプルーブメント20、レジャー14、ハウスキーピング15、ファニシング11、エレクトロニクス10、エクスプライス12、他4(2026.2)
柱はラジアルタイヤ用不溶性硫黄をはじめとする化学品。半導体材料も。23年、持株会社制に<br>【連結事業】化学品73(20)、建材25(3)、他2(8) 【海外】 38(2025.12)
自動車部品の独立系メーカー。一般産業資材も。すべての国内自動車メーカーにシール製品納入<br>【連結事業】自動車用部品・一般産業資材100 【海外】 58(2026.3)
マンション企画開発、販売が柱。近畿圏での供給戸数トップ級。森トラストの連結子会社<br>【連結事業】不動産販売74(15)、他26(16)(2026.3)
システム建築やモジュール建築の設計・製造・販売を行う企業。主に住宅や商業施設向けに提供し、建設機械やオフィス機器のレンタルも手掛ける。
新築投資用マンションのタスキと資産運用型の新日本建物が24年4月共同持株会社設立<br>【連結事業】Life Platform100(12)、Finance Consulting0(50)(2025.9)
不動産関連の企業。主にマンションの開発・販売を行い、不動産の資産管理や運営サービスを提供。再生可能エネルギー事業やホテル運営も展開。
独立系マンション開発。地方都市での分譲に強み。戸建てやシニア向け、再開発事業にも本腰<br>【連結事業】不動産開発46(4)、CCRC10(5)、不動産投資38(18)、不動産関連サービス6(6)(2026.3)
マンション中堅。旧リクルートコスモス。大和ハウスの持分法会社。投資物件やホテル展開<br>【連結事業】レジデンシャル32(5)、ソリューション43(7)、宿泊19(32)、工事6(1)(2026.3)
住宅ローンを主力とする金融機関。個人向けの住宅ローンや不動産仲介サービスを提供。
繊維、建材から太陽光発電機器の販売など多角化、東南アジアで日系向けに電子部品工場も展開<br>【連結事業】建材64(3)、産業資材20(6)、電子・デバイス16(3) 【海外】 14(2026.3)
大阪地盤の住宅最大手。注文住宅と分譲マンションが柱。入居者付き中古住宅再販でも断トツ<br>【連結事業】分譲住宅27(4)、住宅流通25(4)、土地有効活用22(10)、賃貸及び管理24(13)、建設関連1(0)、他0(74)(2026.3)
地盤解析が柱。地盤調査や地盤補償も。BIM事業育成中。大株主に投資助言会社Kaihou<br>【連結事業】地盤92(12)、BIM Solution8(-2)、他‥(2026.3)
ダスキン加盟店最大手。レンタル事業、水宅配が主力。住宅や建築コンサルにも展開。M&Aも<br>【連結事業】クリクラ27(12)、レンタル30(8)、建築コンサルティング8(2)、住宅20(2)、美容・健康11(4)、他3(-12)(2026.3)
タイル、空調など住宅設備機器の販売、工事で業界首位。橋本総業HDと経営統合へ検討開始<br>【連結事業】大型物件16(8)、戸建住宅84(4)(2025.9)
注文・分譲の住宅販売と不動産仲介ワンストップ。デザインに強み。東海・首都圏で拠点拡大中<br>【連結事業】戸建住宅99(10)、中古再生・収益不動産0(5)、他0(100)(2026.1)
栃木県など北関東地盤。土地開発からの戸建て販売が主力。関東全都県カバー、26年東京初出店<br>【連結事業】不動産販売94(2)、建築材料販売5(0)、不動産賃貸1(45)(2026.3)
東京地盤にデザイン性高めた戸建て分譲、投資用収益マンションを展開。多摩建設をグループ化<br>【連結事業】ハウジング82(11)、アセットソリューション17(10)、宿泊1(-7)(2026.3)
マンション向け内装ドアの国内首位。完全オーダーメイドが特徴。近年は中国事業が業績支える<br>【連結事業】内装システム部材・日本42(14)、同・中国58(2) 【海外】 58(2026.3)
学生専用マンションを地主に提案、一括借り受けるサブリースが柱。合宿旅行、新卒採用支援も<br>【連結事業】不動産ソリューション80(18)、学生生活ソリューション20(7)(2025.5)
旧飯田建設から独立。ミニ開発の戸建て分譲、1次取得者が主要顧客。注文住宅のKHC買収<br>【連結事業】戸建96(8)、マンション4(25)(2025.10)
熊本、福岡地盤から関東展開の注文住宅会社。ネット軸の販売強み、3Dプリンタハウス展開<br>【連結事業】戸建住宅100(2025.6)
独立系マンション開発。「ワコーレ」商標で姫路—阪神間が地盤。賃貸併営。販売外部委託<br>【連結事業】【単独事業】 分譲マンション販売81(13)、戸建住宅販売4(4)、他不動産販売6(19)、不動産賃貸収入8(32)、他1(72)(2026.2)
住宅用シロアリ防除のトップ。東北、関東から関西まで営業網。農協との提携で業容を拡大<br>【連結事業】ハウスアメニティ100(2026.3)
首都圏でマンション展開。資産運用プラットフォームも。25年6月クミカとシーラテクが統合<br>【連結事業】【単独事業】 開発1(-207)、建築16(1)、不動産販売75(13)、他9(34)(2025.5)
在来型注文住宅大手。岩手から全国展開。子会社で木材加工、ホテルを拡大、マンション育成<br>【連結事業】住宅88(11)、ホテル11(-14)、他1(77)(2025.4)
キーセットなど自動車部品主力。日産向け約4割、ホンダ等も。住宅などの施錠部品も手がける<br>【連結事業】自動車部品79(0)、セキュリティ機器21(10)(2026.3)
住宅用木質建材・設備機器メーカー。複合床材で国内首位級。合弁木質ボード工場が22年稼働<br>【連結事業】住宅資材84(7)、木質ボード16(-13)、他0(56)(2026.3)
固定金利住宅ローン「フラット35」貸付が主力。子会社で住宅瑕疵保険、経営支援サービス提供<br>【連結事業】住宅金融48(29)、住宅瑕疵保険等42(11)、住宅アカデメイア10(24)(2026.3)
不動産業の企業。主に中古住宅の売買・賃貸・仲介、リノベーション事業を展開。収益不動産の売買・賃貸や不動産コンサルティングも手掛ける。
木質系住宅建材メーカー。内装建材、フロア材が得意。子会社で合板、MDF販売。全国に販売網<br>【連結事業】木質建材62(2)、合板38(3)(2025.11)
不動産関連の企業。主に不動産の販売や土地開発、建築設計を行い、個人や法人向けにサービスを提供。
大手住宅建材メーカー。住宅設備機器も製販。ニュージーランド(NZ)で造林、アジアで加工<br>【連結事業】住宅建材設備98(2)、発電2(20) 【海外】 28(2026.3)
戸建て住宅、マンション、賃貸・福祉住宅の設計・販売が主。近畿中心に首都圏、中部等で展開<br>【連結事業】住宅41(-1)、マンション49(13)、他11(2)(2026.3)
建築資材の専門商社。ビル向けなどの鋼製下地材、不燃材が主要商材。エクステリアも手がける<br>【連結事業】内装建材51(6)、エクステリア36(4)、住環境関連13(4)(2025.12)
住宅設備機器の本体と工事をセット販売。Webでの見積もり、注文が強み。10月持株会社化<br>【連結事業】住設DX89(1)、ソリューション11(2)(2026.3)
福岡都市圏中心にマンションや投資用ワンルーム開発・分譲。近隣県や首都圏で情報収集拡大<br>【連結事業】ファミリーマンション販売63(11)、資産運用型マンション販売30(8)、不動産賃貸管理3(20)、ビルメンテナンス4(17)、他1(69)(2026.1)
近畿圏地盤の不動産会社。不動産開発は2〜3年かけ更地から造成。商業施設などの賃貸も<br>【連結事業】不動産開発・賃貸19(32)、不動産開発・販売47(26)、マンション33(4)、他2(20)(2026.3)
北海道を地盤に注文住宅事業を展開、モジュール住宅、DXを活用したマーケティングに特徴<br>【連結事業】住宅販売・注文住宅75、同・分譲住宅8、同・宅地販売11、同・他5(2025.5)
北海道地盤の住宅会社。道内売上7割。気密、断熱に優れた住宅を開発。積水ハウスと資本提携<br>【連結事業】住宅59(-2)、リフォーム12(-1)、不動産28(5)、賃貸1(19)(2025.10)
茨城県地盤。県内で不動産の売買、賃貸、仲介、管理を手がける。自社企画で投資用物件開発も<br>【連結事業】不動産流通74(10)、不動産管理26(33)(2025.9)
静岡市発祥の戸建て分譲会社。デザイン性にこだわったミニ開発に特長。関東圏開拓に注力中<br>【連結事業】【単独事業】 戸建分譲100(2025.8)
トランク、マットなど自動車樹脂部品製造が主。住宅設備資材も展開。中国、タイ、米国に拠点<br>【連結事業】自動車部品91(1)、住宅9(3)、他0(-9) 【海外】 22(2026.3)
大阪府堺市中心に低価格の戸建て分譲住宅事業を展開。注文住宅建築やリフォームも手がける<br>【連結事業】戸建分譲99(13)、不動産仲介0(100)、不動産賃貸1(61)(2026.3)
東京都区部で投資用マンションを開発。販売後に不動産管理も。マレーシアでも建物管理を展開<br>【連結事業】不動産販売82(1)、不動産管理13(6)、海外不動産4(-4)(2025.6)
合板・木工機械のトップメーカー。技術力に定評。建材の製造も。東南ア、北米向け輸出に実績<br>【連結事業】合板機械51(10)、木工機械35(13)、住宅建材15(3) 【海外】 15(2026.3)
不動産関連の企業。主に横浜市や川崎市、東京の城南地区でマンションや注文住宅を提供。
神奈川地盤の中堅建設。大規模修繕工事に強み。不動産も。介護(老人ホーム)のM&Aに注力<br>【連結事業】建設57(6)、不動産16(6)、介護27(5)(2025.6)
MDF(中質繊維板)専業首位。住宅建材用や家具用が多い。自社生産の高機能材の比重大<br>【連結事業】【単独事業】 スターウッド56、スターウッドTFB34、商品10、他0(2026.3)
階段、和風造作等内装建材とプレカット等木構造建材両方を扱う。大規模木造建築の提案施工も<br>【連結事業】【単独事業】 内装建材53(0)、木構造建材47(-1)、他0(33)(2026.3)
BESSブランド住宅を販売。自然派のライフスタイル提案型に強み、販路は直販と地域代理店<br>【連結事業】直販36(8)、販社25(3)、BP社40(-4)(2026.3)
衛生陶器の中堅。アジアに全量を委託生産。22年経営陣刷新機に多様化戦略。23年持株会社化<br>【連結事業】住まい62(-12)、暮らし38(1)、投資0(58)(2025.11)
不動産関連の企業。主に新築戸建て住宅の販売を行い、リフォームや不動産コンサルティング、民泊サービスも提供。
建設業の企業。主に住宅や公共施設の設計・施工を行い、土地開発や不動産事業も展開。
※ 掲載情報は企業の財務状況を整理したものであり、特定銘柄の推奨ではありません。
※ 業種は東京証券取引所の33業種区分、テーマは各社の事業内容をもとに分類したものです。