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文具・事務用品の関連銘柄

上場企業 12社
コクヨ
7984 / その他製品 / プライム

事務用品最大手。紙製品で高シェア。オフィス家具、オフィス用品通販も有力。業績は春に偏重<br>【連結事業】ファニチャー47(15)、ビジネスサプライ流通29(5)、ステーショナリー17(8)、インテリアリテール7(3)、他0(-80) 【海外】 12(2025.12)

時価総額 3,785億円
PER 18.6倍
PBR 1.50倍
自己資本比率 70.9%
パイロットコーポレーション
7846 / その他製品 / プライム

筆記具首位。ボールペン主力で、万年筆、文具も。欧米等の海外売上比率高く、現地生産も積極的<br>【連結事業】ステイショナリー用品等100 【海外】 77(2025.12)

時価総額 2,268億円
PER 7.6倍
PBR 1.66倍
自己資本比率 80.8%
三菱鉛筆
7976 / その他製品 / プライム

筆記具の代表メーカー。uniブランドで著名。ボールペン、サインペンが柱。傘下に独ラミー<br>【連結事業】筆記具・筆記具周辺商品97(11)、他3(7) 【海外】 57(2025.12)

時価総額 1,698億円
PER 29.7倍
PBR 1.31倍
自己資本比率 75.7%
キングジム
7962 / その他製品 / プライム

事務ファイル首位。厚型ファイルで圧倒的。ラベル作成機「テプラ」ほか、電子文具、雑貨も展開<br>【連結事業】文具事務用品64(2)、ライフスタイル用品36(1)(2025.6)

時価総額 225億円
PER 42.7倍
PBR 0.89倍
自己資本比率 67.7%
ナカバヤシ
7987 / その他製品 / スタンダード

アルバム、図書館製本の最大手。情報処理(BPO)や商業印刷、文房具販売も。業績は下期偏重<br>【連結事業】ビジネスプロセスS48(4)、コンシューマーC50(6)、エネルギー2(1)、他0(10)(2026.3)

時価総額 155億円
PER 8.1倍
PBR 0.50倍
自己資本比率 56.9%
ほぼ日
3560 / 小売業 / スタンダード

コンテンツ制作・管理会社。主に手帳やアプリの企画・販売を行い、店舗運営やイベント企画も手掛ける。

時価総額 121億円
PER 26.9倍
PBR 2.47倍
自己資本比率 70.7%
ライオン事務器
423A / 卸売業 / スタンダード

文具・事務用品、オフィス家具など製販ほかオフィス内装も手がける。大塚商会と資本業務提携<br>【連結事業】販売店42、エンタープライズ29、文教28(2025.9)

時価総額 110億円
PER 9.5倍
PBR 0.80倍
自己資本比率 48.8%
ホットマン
3190 / 小売業 / スタンダード

宮城県地盤にイエローハット、TSUTAYAなどのFCを展開。収益柱はスタッドレスタイヤ<br>【連結事業】【単独事業】 イエローハット77(5)、TSUTAYA6(-2)、アップガレージ5(13)、他12(2)(2026.3)

時価総額 41億円
PER 11.6倍
PBR 0.77倍
自己資本比率 46.6%
フジコピアン
7957 / その他製品 / スタンダード

インクリボン、インクロール等印字記録媒体トップ。OEMで販売。機能性フィルムに注力<br>【連結事業】印字記録媒体および事務消耗品95(21)、プラスチック成形品5(22) 【海外】 35(2025.12)

時価総額 39億円
PER 10.3倍
PBR 0.49倍
自己資本比率 57.4%
リヒトラブ
7975 / その他製品 / スタンダード

事務用品中堅。主力ファイル類に加え、収納整理用品等を製造販売。文具の新市場開拓意欲旺盛<br>【連結事業】事務用品等95(2)、不動産賃貸5(12)(2026.2)

時価総額 39億円
PER 58.8倍
PBR 0.36倍
自己資本比率 81.2%
アミファ
7800 / その他製品 / スタンダード

紙やプラ製の雑貨を企画・卸。製造は委託。100円均一大手向けが売上の大半。上期に利益偏重<br>【連結事業】【単独事業】 ワンプライス商品93、プチプライス商品7(2025.9)

時価総額 32億円
PER 16.8倍
PBR 1.23倍
自己資本比率 58.3%
セーラー万年筆
7992 / その他製品 / スタンダード

万年筆の老舗。事務用品大手プラス傘下。文房具のほかロボット機器(射出成形機用取出機)も<br>【連結事業】文具78(2)、ロボット機器22(-27) 【海外】 27(2025.12)

時価総額 30億円
PER —
PBR 2.83倍
自己資本比率 24.0%

※ 掲載情報は企業の財務状況を整理したものであり、特定銘柄の推奨ではありません。
※ 業種は東京証券取引所の33業種区分、テーマは各社の事業内容をもとに分類したものです。

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